賃貸物件の築年数の違いについて！築古・築浅それぞれのメリットを解説

賃貸物件を探す場合、建てられてからどのくらい経つのかを示す築年数にこだわる方もいらっしゃると思います。
築年数は新しければ新しいほど良いわけではなく、築年数の古い賃貸物件にも魅力があるのをご存じでしょうか。
そこで今回は、賃貸物件の築年数の違いについて、築古・築浅それぞれのメリットと、建物の種類ごとの耐用年数を解説します。

築年数が築古の賃貸物件のメリット

賃貸物件のなかには、築年数がとくに古い築古と呼ばれるものがあります。
まずは、築古の定義を把握したうえで、築古の賃貸物件のメリットをチェックしてみましょう。

築古の賃貸物件とは

築古（ちくふる）の賃貸物件とは、建築後長い期間が経過した賃貸物件を指すものです。
築古と呼ばれる基準について、法的な定義はありませんが、一般的には築年数が30年以上の物件を築古と呼びます。
賃貸物件を探す際、多くの人は築年数の新しい物件を好みますが、築古には独自のメリットがあります。

メリット①家賃が安い

築年数の古い築古の賃貸物件は、築年数の新しい賃貸物件と比較して家賃が安い点がメリットです。
築古の賃貸物件には、間取りの古さや設備の充実度の低さといった特徴があるため、同じエリアにある似た間取りの賃貸物件でも、築古のほうが安い家賃で借りられることがあります。
一般的に使いにくいと判断されやすいものの、間取りや設備の古さを許容できる方にとっては、安価に借りられる点は魅力に感じられるでしょう。
なお、リノベーションやリフォームが施された物件であれば、新築のようにきれいな部屋を借りることも可能です。
駅に近い物件の家賃が高く諦めていた場合は、築古の賃貸物件の中から予算内に収まるものを探すとよいでしょう。

メリット②物件数が多い

築古の賃貸物件は、物件数が多く、住まいの選択肢が広がることがメリットです。
新しい賃貸物件は物件数が少なく、見つけることが困難ですが、築古ならば多くの候補があります。
選択肢が少ない場合、新居の立地や室内の広さなどに妥協しなければならないかもしれません。
しかし、築古物件は物件数が多く、立地や室内の広さにこだわっても希望に合う賃貸物件を探しやすいことがメリットです。

築年数が築浅の賃貸物件のメリット

築古とはどのような賃貸物件なのか、その内容とメリットを把握したら、築浅について見てみましょう。

築浅の賃貸物件とは

築浅（ちくあさ）の賃貸物件とは、建築からそれほど年数が経過していない賃貸物件のことです。
築浅には築古と同様に法的な明確な定義がなく、一般的な解釈にも違いがあります。
賃貸物件の情報を掲載するウェブサイトによっては、築浅を建築から3年と定める場合もあれば、10年とする場合もあります。
一般的な感覚では、建築から3～5年程度の賃貸物件を築浅と呼ぶことが多いでしょう。

築浅と新築の違い

築浅と似た言葉に、新築があります。
どちらも新しい建物を指しますが、新築には築浅とは異なり、明確な定義があります。
新築とは、築年数が1年未満であり、かつ誰も住んだことがない住宅のことです。
建築から半年であっても、過去に誰かが居住した賃貸物件は、新築ではなく築浅に該当します。

メリット①室内外がきれい

築浅の賃貸物件は、室内外がきれいな状態であることがメリットです。
長年住み続けた賃貸物件では、壁紙の黄ばみや壁の傷など、経年劣化が進んでいる場合があります。
しかし、建築から3～5年程度の築浅であれば、こうした劣化はほとんど見られません。
また、築浅の賃貸物件は、外壁もきれいな状態が保たれており、外観からも満足度を得やすい傾向があります。
さらに、築浅の賃貸物件には、現代のデザインが取り入れられていることが多く、洗練された印象を受ける点もメリットです。

メリット②充実した設備がある

築浅の賃貸物件は、最新の設備が整っている傾向があります。
そのため、充実した設備を日常生活で利用できることが、築浅物件に住むメリットです。
築浅の賃貸物件に導入されやすい設備には、オートロック、防犯カメラ、モニター付きインターホンなど、防犯性を高めるものがあります。
これらの設備が整った物件を選べば、防犯対策のために追加のアイテムを購入する必要がありません。
また、築浅の賃貸物件のなかには、食器洗い乾燥機、浴室暖房乾燥機、省エネ型給湯器などが備え付けられているところもあります。
最新の設備により家事や生活が快適になることは、築浅物件ならではのメリットです。

賃貸物件の築年数と耐用年数

建物には、種類ごとに耐用年数が定められています。
具体的な耐用年数をチェックして、賃貸物件選びの参考にしましょう。

耐用年数とは

建物の耐用年数とは、どの程度の年数使用に耐えられるかを数値化したものです。
耐用年数を過ぎると建物が壊れてしまうと思われるかもしれませんが、耐用年数は必ずしも寿命を意味するわけではありません。
一般的に耐用年数は、税金計算のために用いられる法定耐用年数を指しますが、これにくわえて物理的耐用年数や経済的耐用年数もあります。
物理的耐用年数は寿命とほぼ同じ意味で使われますが、適切なメンテナンスをおこなうことで、物理的耐用年数を超えても長く住み続けることが可能です。

法定耐用年数とは

法定耐用年数とは、税金の計算などに使用され、築年数に基づいた建物の価値の基準となるものです。
税金を納めるためには、資産価値を正確に経費として計上する必要があり、この法定耐用年数の考え方が重要になります。
法定耐用年数は、建物の構造などに基づいて定められていますが、実際には法定耐用年数を超えても住める状態であることがほとんどです。
ただし、法定耐用年数は国税庁が定めた建物の寿命の基準であり、賃貸物件の築年数と寿命を考慮するうえで重要な指標となります。

木造住宅の法定耐用年数

木造および合成樹脂造の賃貸物件は、法定耐用年数が22年と定められています。
一般的な木造の賃貸物件だけでなく、ガラスやプラスチックなどの構造を持つ賃貸物件も、22年間の使用に耐えられるとされています。
また、住宅以外の用途で店舗として使用されている木造および合成樹脂造の建物は、法定耐用年数が20年です。
さらに、事務所用の木造および合成樹脂造の建物の法定耐用年数は24年です。
また、モルタルで外壁が仕上げられた木造モルタル造の場合、住宅用の賃貸物件では法定耐用年数が20年となります。

鉄骨造の法定耐用年数

鉄骨造の賃貸物件は、木造より頑丈であると考えられることがあります。
しかし、骨格材が厚さ3mm以下の場合、賃貸物件の耐用年数は19年と木造より短くなります。
鉄骨造の賃貸物件の法定耐用年数は、骨格材の厚さに応じて異なることが特徴です。
厚さ3mm以上4mm以下の骨格材を使用した鉄骨造の場合、賃貸物件の法定耐用年数は27年まで延びます。
厚さ4mm以上の骨格材を使用する鉄骨造の賃貸物件では、住宅用の建物として法定耐用年数は34年となります。

鉄筋コンクリート造の法定耐用年数

鉄筋コンクリート造は、さまざまな建物構造の中でも、長い法定耐用年数が定められています。
賃貸物件など住宅用の鉄筋コンクリート造の法定耐用年数は47年です。
また、鉄筋コンクリート造と同様に、鉄骨鉄筋コンクリート造の賃貸物件の法定耐用年数も47年となります。

まとめ

築年数30年を超える築古の賃貸物件には、家賃が安い・物件数が多く探しやすいなどのメリットがあります。
一方で築年数が3～5年程度の築浅の賃貸物件は、室内外がきれいなことや設備が充実していることなどがメリットです。
それぞれメリット・デメリットがありますので、ご自身が何を重視したいかを絞り込んでお部屋探しをすると良いでしょう。